海外でのブームに続き、日本でも2000年頃から地産地消が見直され始めました。スーパーの野菜売り場には、地元産野菜コーナーを設置する大手スーパーが増え、食品のパッケージには産地や生産者の氏名を表示するなど、作り手の顔が見えるようになっています。
また、地産地消をテーマにした農家レストランや宿泊施設も人気。今や地産地消の概念は一過性のブームに終わるのではなく、定着しつつあるようです。海外のファーマーズマーケットのようなスタイルの朝市イベントも、都市部を中心に各地で開催されているほか、地元の直売所で野菜を購入する消費者もどんどん増えています。

農家のお母さんが手作りするお菓子や保存食が買えるのも、直売所の魅力だ
(写真はイメージ)
地産地消は街の活性化に大きな役割を果たすため、行政が主導となって地産地消を促進させているケースも少なくありません。たとえば、市内に約4500軒の農家がいる神奈川県横浜市では、市内の農業保全のために、直売所情報をフリーペーパーやウェブサイト上で提供したり、市内産の食材を使った飲食店などを「よこはま地産地消サポート店」として登録。店の宣伝に一役買うなど、さまざまな形で地産地消を推進しています。
横浜だけでなく、直売所や地産地消レストランは日本全国に続々と登場しています。こうした施設が地図上で一覧できるウェブサイトもあるので、旅をする際にチェックしておけば、旅先でローカルなグルメを楽しむこともできますね。(小野沢啓子)